紫垣英昭
昭和62年証券会社に入社し事業法人、金融法人、ディーラー経験
現在、延べ２万人近くの個人投資家に日本株の売買指導を行っている。
3年前より「全方位型トレード・システム」を提唱し、多くのプロトレーダーを育成。
著書３冊を出版、新聞、雑誌の執筆や講演も多数あり。
著書紹介
あなたは、株の売買をするときに個別銘柄の値動きばかりに気をとられていませんか？
たとえ個別銘柄に上昇のサインが出ていたとしても、相場全体が下落すると、それにつられて個別銘柄も下落してしまうというのは良くあることです。
もちろん、相場の動きとは逆方向に動く銘柄もありますが、ほとんどの銘柄は相場と同じ方向に動きやすいため、初心者であれば、そういう分かりやすい銘柄を選んだ方が上手くいく確率も上がるでしょう。
そこで今回は、「信用評価損益率」を使って相場の天井（ピーク）と大底（ボトム）を見極める手法について説明していきます。
相場のピーク・ボトムが分かれば、その後に下がる・上がる銘柄を選んで売買すれば良いだけなので、初心者でも簡単にできますよね？
記事の中では、具体的な投資手法についてもご紹介していますので、ぜひ、最後まで読んでみてください。
- 相場のピーク・ボトムを見極める方法がわかる
- 信用取引評価損益率を使う分析手法がわかる
- とても精度が高く効果的に収益を上げていく方法を学べる
信用評価損益率とは
信用評価損益率とは、簡単に言うと「信用取引を行っている人が、どれくらい儲かっているのか（損しているのか）」を表した指標です。
ここで「信用取引」という言葉が出てきましたが、分からない人もいると思いますので少し説明しておきましょう。
「現物取引」と「信用取引」の違い
株を売買するためには、大きく分けて「現物取引」と「信用取引」の2つの方法があります。
現物取引とは、あなたが証券口座に入金している「現金」を使って株を購入する取引方法です。
株を購入すると、証券口座の現金残高も減ってしまいますので、現金残高以上の株は購入できなくなり、新たに株を購入しようと思ったら、証券口座に追加で現金を入金するか、保有している株を売却して現金化しなければなりません。
これに対し信用取引とは、あなたの信用（担保）を元に現金を借りて株を購入することができる取引方法です。
この担保のことを「委託保証金」と言い、証券口座に入金している「現金」や保有している「株の評価額」を元に算出されます。
つまり、現金を借りて株を購入しますので証券口座の現金残高は減りませんし、「保有している株を売りたくないけど現金残高がない」という場合でも、保有株を担保に追加で株を購入することもできます。
また、信用取引では、現金だけでなく株を借りることもできますので、借りた株を売って、その後買い戻すという「空売り」という取引を行うことも可能です。
信用評価損益率の計算方法
株の取引方法が分かったところで、本題の信用評価損益率について詳しく説明していきましょう。
まず、信用評価損益率の計算式ですが、以下のようになります。
信用建玉残高とは、信用取引で購入された株の内まだ決済されていない株（売却していない株）の購入金額の合計を表しており、空売りは含まれません。
そして評価損益額合計とは、上記の株の評価損益額（現在の株価から購入金額を引いた金額）の合計を表しています。
※損をしている場合は、信用評価損益額が「マイナス」になります。
厳密に言うと、もう少し説明が複雑になるのですが、ここでは「信用取引で買われた株が、現在どれくらいの含み益になっているのか（含み損になっているのか）」を表していると思って頂ければ大丈夫です。
例えば、信用取引で100億円分の株が買われたとします。
そして、それらの株がその後の値動きで10億円の含み損になったとします。
そうすると、信用評価損益率＝（－10億円÷100億円）×100＝－10％となります。
信用評価損益率の見方
続いて、信用評価損益率の見方について説明していきましょう。
下図は、日経平均株価と信用評価損益率のチャートです。
左側の軸、および赤と緑のローソク足が日経平均株価を表しており、
右側の軸、および水色の折れ線グラフが信用評価損益率を表しています。
チャートを見ると、2018年1月頃に日経平均株価が24,000円の高値を付けたとき、信用評価損益率は－5％付近になっており、2018年12月頃に19,000円の安値を付けたとき、－20％付近になっています。
このように、信用評価損益率は株価の動きに連動するように、通常は－5％～－20％の範囲内で推移しています。
これを見て「信用評価損益率がプラスになることはないの？」と思われた人もいると思いますが、「ほとんどない」と言っていいでしょう。
※2000年以降、プラス圏に入ったのは2度だけです。
理由は、「信用買いを行っている人」と「投資家心理」にあります。
まず1つ目の「信用買いを行っている人」ですが、信用取引は「現金を借りて株を購入」する方法なので、通常は「資金が少ない人」が利用する取引方法です。
資金をたくさん持っている人は、現金を借りる必要がないため信用買いは行いません。
つまり、機関投資家やプロ個人投資家などは信用買いは行わず、初心者やあまり勝っていない人たちが自分の資金以上の取引をしようとして信用買いを行っていると言われています。
次に2つ目の「投資家心理」ですが、「プロスペクト理論」というのを聞いたことはないでしょうか？
簡単に言うと、人間は損失を回避しようとする心理が働くため、利益が出るとすぐに利食いしてしまい、損失が出るとなかなか損切りができないというものです。
このため、含み益になってもすぐに利食いしてしまい、多くの人が含み益になっている状態、あるいは大きく含み益になっている状態になりにくいため、信用評価損益率はほとんどプラスにならないのです。
また、信用評価損益率が－10％～－20％くらいになると「追証」が発生する可能性が高くなります。
追証が発生すると、委託保証金を追加しなければ「強制決済」されてしまいますので、さらに株価は下がります。
そうすると、信用買いの残高が少なくなっていくため信用評価損益率もそれ以上下がらなくなり、だいたい－20％くらいで下げ止まることになるのです。
チャートで確認してみると、下図は、信用評価損益率と信用買い残高のチャートで、黄色の棒グラフが信用買い残高を表しています。
チャートを見ると、2018年12月頃に信用評価損益率が－20％付近まで下落した後、信用買い残高が急激に減っていますよね？
そして、信用買い残高が減った後に信用評価損益率が上昇しているのが分かると思います。
信用評価損益を使った投資戦略
ここまでの説明で、信用評価損益率が変動する仕組みが何となく分かってきましたか？
ここからは、信用評価損益率を使って具体的な投資戦略について考えていきたいと思います。
信用評価損益率は、移動平均線などのインジケーターのように株価を基に算出しているものではありません。
基本的には、日本取引所が公表している「信用取引残高（東京と名古屋の二市場）」の数値をベースに、日本経済新聞社が週1回（金曜日）公表しています。
そのため、銘柄ごとの売買サインとして使うのではなく、相場全体の状況を判断するための指標として使うのが一般的です。
また、信用評価損益率は日経平均株価と相関関係もありますので、この2つの指標をチェックして中期的な相場の見通しや、投資戦略を考えていきます。
信用評価損益率を使った買い手法
信用評価損益率を使った買い手法は、日経平均株価が下がってきたのと同時に信用評価損益率も下がってきたところで買う手法で、具体的な手順は以下の通りです。
- 信用評価損益率が、－15％前後に入ってきた段階で、主力銘柄（日本を代表する企業）を買う準備をしていきます。
- 主力銘柄で比較的業績が好調なものを50銘柄ほどピックアップします。
- 信用評価損益率が、－20％に近づいてくると、主力銘柄は下がる傾向が強まるので、下がっている過程で、何回かに分けて「買い」を入れる。
- 半年から1年程度の時間をかけて、値上がりを待つ。
上図は、日経平均株価と信用評価損益率のチャートですが、橙色で示した部分を見ると－15％を超えて－20％に近づいているところで株価が急落しているのが分かりますよね？
ちなみに、主力銘柄を選ぶ理由としては、相場全体の流れを受けやすいため、この手法が機能しやすいからです（厳密に言うと、主力銘柄が相場の流れを作っています）。
また、業績が好調な銘柄を選ぶのは、相場全体が下落した後、反発しやすいからです（業績が不調な銘柄は、下落したままの場合もあります）。
信用評価損益率を使った空売り手法
信用評価損益率を使った空売り手法は、日経平均株価が上がってきたのと同時に信用評価損益率も上がってきたところで空売りする手法で、具体的な手順は以下の通りです。
- 信用評価損益率が、－7％前後に入ってきた段階で、主力銘柄（日本を代表する企業）の空売り準備をしていきます。
- 主力銘柄を、テクニカルチャートで、高値付近にありそうなものを50銘柄ほどピックアップします。
- 信用評価損益率が、－5％に近づいてくると、主力銘柄は相場のピークを付けやすくなる傾向になるので、順次、空売りを実行する。
- 半年をメドに、空売りポジションの利益確定を実行する。
上図の橙色の部分を見ると、信用評価損益率が－5％付近になると株価が高止まっているのが分かりますよね？
上昇中は買い勢力が優勢となっていますが、－5％付近から信用買いの利食いによる売り勢力が徐々に増え始めてくるため、上昇の勢いがなくなり高止まりします。
こうなると、ここからさらに上昇するのは難しく下落しやすくなってしまうのです。
ただし、このとき主力銘柄でも株価が高値付近まで上昇していないものは、まだ上値余地があるため、相場全体が崩れても上昇を続ける可能性があるので避けた方が良いでしょう。
まとめ
いかがでしたでしょうか？
信用取引評価損益率を使った分析手法は、一般的なテクニカル分析とは大きく異なります。
個別銘柄のテクニカル指標を見ている個人投資家は非常に多いのですが、相場全体がどのような状況なのかを把握せずに売買すると、自分が思っていた方向とは逆に動いてしまうということが頻繁に起こります。
したがって、個別銘柄のテクニカル指標では分からない相場状況を、「信用評価損益率」を使うことによってピーク・ボトムを予測し、収益に変えていくのが今回お伝えした内容なのです。
とても精度が高く効果的なので、ぜひこの手法を覚えてください。
紫垣 英昭
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