紫垣英昭
昭和62年証券会社に入社し事業法人、金融法人、ディーラー経験
現在、延べ２万人近くの個人投資家に日本株の売買指導を行っている。
3年前より「全方位型トレード・システム」を提唱し、多くのプロトレーダーを育成。
著書３冊を出版、新聞、雑誌の執筆や講演も多数あり。
著書紹介
株初心者の方の中には「ETF（上場投資信託）に興味はあるけど、投資信託とどう違うの？よくわからないから手を出せていない」という方も多いのではないでしょうか。
ETFは、投資信託と株式の両方のメリットを得られる非常に優秀な投資商品です。
ETFには、以下の5つのメリットがあります。
- 少ない資金（数千円〜数万円）から取引できる
- 投資信託よりも手数料が安い（通常の株式取引手数料と同じ）
- 上場されているので、株式取引と同様リアルタイムで売買できる
- ETFは株式取引と同様、自分の希望する価格で売買できる
- 信用取引が可能なので「空売り」ができ、下落相場でも収益化できる
かなり魅力的ではありませんか？
この記事では、ETFのメリットと、ETF取引をできるようになるまでの手順、さらにETF取引をするのにおすすめできる証券会社について紹介します。
- ETFとは何なのかが分かる
- ETFの特徴やメリットが分かる
- ETF取引をするまでの流れとおススメの証券会社が分かる
ETFとは？投資信託とどう違うの？
ETFは日本語で「上場投資信託」と呼びます。
つまり、「取引所に上場している投資信託＝ETF」ということになります。
ここでは、投資信託の性質とETFと投資信託の違いについて説明をします。
投資信託とは？
投資信託は、投資家から集めた資金を使って投資のプロであるファンドマネージャーが様々な投資商品に対して投資や運用を行い、その運用益を投資家に還元するというタイプの投資商品です。
投資信託には「株式に投資をするタイプ」や「債券に投資するタイプ」など、様々な種類のものがあります。
このように、投資信託ごとにテーマを定めてテーマごとの様々な商品に投資をするという仕組みになります。
投資信託の強みは、「商品自体が分散投資になっている」という点にあります。
例えば、1つの株や債券に投資をしてしまうと、その１つの商品が値下がりしてしまうだけで投資家は損してしまいます。
しかし、投資信託の場合、例えば「日本株に投資するタイプ」であれば、日本の様々な株式に投資をしていることになります。
この場合、１つの銘柄が下落しても他の銘柄が値上がりしていれば投資信託自体の価値には大きな影響はありません。
個人の投資家がこのように様々な株式へ分散投資を行うには莫大な資金が必要となりますが、投資信託には「その商品一つだけで分散投資を行える」という強みがあります。
投資信託とETFと株式との違いは？
投資信託の強みとして「その商品自体が分散投資になっている」という点を紹介しました。
ETFは投資信託の強みである分散投資に加え、「取引所に上場している」という特徴があります。
取引所に上場していることにより、ETFと投資信託には大きな違いが生じます。
上記表に書かれている事項については後で詳しく説明しますが、まとめるとETFは投資信託と株式のメリット両方を享受できる投資商品だといえます。
ETFはいくらから始められるの？利回りは？手数料は？
2018年８月現在で、東証に上場しているETFは223種類あります。
そのなかの多くのETFは、１万円未満から購入することができます。
１口あたりの価格が安いということもありますが、ETFは株式と違って100株単位ではなく１口単位での売買が可能である場合もありますので、少額での取引が可能となっています。
また、手数料は各証券会社によって異なりますが、ETFは投資信託の手数料ではなく株式の売買手数料によって売買が行えます。
ETFは分配金がもらえる
ETFを保有していることにより、分配金をもらえる場合があります。
2017年5月～2018年4月までの間で、東証に上場しているETFのうち１４６銘柄が分配金を出しており、平均利回りは1.89％となっています。
2018年６月時点で、ETFで最も利回りが高い「ＮＥＸＴ ＦＵＮＤＳ 鉄鋼・非鉄（ＴＯＰＩＸ－１７）上場投信」は、利回り18.84%となっており、その他にも利回り5%台や3％台のETFもたくさんあります。
ETFのおすすめ銘柄は？
ここではETFで初心者に特におすすめ銘柄をいくつか紹介します。
日経225連動型ブル・ベアETF
ETFで特に人気があるのが「日経225連動型ETF」です。
その名の通り、日経225の騰落率に連動して価格が上げ下げするタイプのETFです。
日経平均は個別銘柄と違って予測しやすいとされているため、多くの投資家に人気があります。
日経224連動型には、日経平均と同方向に連動する「ブル型」と、日経平均と逆方向に連動する「ベア型」があります。
特におススメできるETFは、ブルタイプが「ＮＥＸＴ ＦＵＮＤＳ 日経平均レバレッジ・インデックス連動型上場投信 （1570）」、ベアタイプが「NEXT FUNDS 日経平均インバース・インデックス連動型上場投信（1571）」となっています。
ダウ・ジョーンズ連動型ETF
次におススメできるのが、米国の主要指標「ダウ・ジョーンズ工業株価平均」に連動しているタイプのETFです。
いわゆる「ニューヨークダウ」の指標と同じ値動きを目指すETFなのですが、ニューヨークダウは世界経済と連動しやすいため、米国の経済が絶好調な今、最もおススメできるETFの一つだと言えます。
おすすめなのが、シンプレクス・アセット・マネジメントが運用している「Simple-X NYダウ･ジョーンズ上場投信（1679）」です。
ここ1年間のトータルリターンは13.96%と運用パフォーマンスが非常に好調なETFだと言えます。
ETFのメリットとデメリット
ここではETFのメリットとデメリットについて説明をします。
ETFのメリット
ETFのメリットとして、以下の点が挙げられます。
- 安い資金（数千円〜数万円）で分散投資が可能
- 投資信託よりも手数料が安い（通常の株式取引手数料と同じ）
- 上場されているので、株式取引と同様リアルタイムで売買できる
- 指値注文（いくら以下で買う・いくら以上で売る と値段指定注文）ができる
- 信用取引が可能なので「空売り」ができ、下落相場でも収益化できる
●ETFのメリット①少額から分散投資ができる
ETFの最も大きなメリットは「少額から分散投資が行える」という点にあります。
通常であれば莫大な費用を必要とする分散投資ですが、ETFであれば5万円もあれば分散投資を行うことができます。
例えば、先ほど紹介した「Simple-X NYダウ･ジョーンズ上場投信（1679）」は2018年8月8日の終値が25655円となっています。
つまり3万円以内でダウ平均株価を構成している30銘柄に分散投資を行うことができます。
ニューヨークダウ構成銘柄の30銘柄への分散投資を、ETFではなく現物の外国株式で行うのであれば、どのくらい費用が掛かるのでしょうか。
単純計算ですが、2018年8月8日現在の水準だと、ニューヨークダウ構成銘柄をそれぞれ1株ずつ買うには約3800ドル（日本円で約42万円）必要になります。
さらに、ニューヨークダウと連動させるには「どの株式を何株ずつ購入するか」というポートフォリオを考えてそれぞれの株数を調整する必要があります。
自分自身でETFのまねごとをすると非常に大きな手間と費用がかかる事が分かるかと思います。
ETFは、分散投資の手間を投資のプロであるファンドマネージャーが負担してくれる、さらに通常なら莫大な費用が必要となるはずの分散投資が少額から可能となるというメリットがあります。
●ETFのメリット②通常の株式と同じように取引ができる
ETFは取引所に上場しているので、通常の株式と同じように取引ができます。
例えば、投資信託ではできない「指値」という「いくら以下になったら買う」という注文方法がETFの取引では利用できます。
また、注文が成立するタイミングも投資信託とは違いリアルタイムです。
売買手数料についても株式の取引手数料と同じなので、ほとんどの投資信託よりもお得に取引を行うことができます。
●ETFのメリット③信用取引で空売りができる
ETFは信用取引の対象商品です。
そのため信用取引を利用することにより、売買を「売り」から始めることができます。
売買を売りから始めることを「空売り取引」と呼びますが、空売りは売買を始めたときよりも価格が下がれば利益が発生します。
例えばETFの価格が1万円の時に空売りをした場合、価格が8000円まで下落すれば2000円の利益が得られるということになります。
このように、ETFは信用取引を利用すれば下落相場でも利益を狙うことが可能となります。
ETFのデメリット
ETFのデメリットとしては「上場廃止・繰り上げ償還の可能性がある」という点と「信託報酬や手数料が必要となる」という点があります。
また、指数連動のETFの場合は、連動を目指す指数が下落すればETFの価格も下落してしまいます。
しかし、これらは株式や投資信託と同様のデメリットです。
「ETF特有のデメリット」というものはなく、株式・投資信託それぞれのデメリットがETFには含まれているということになります。
具体的にどうやってETFを取引するの？おススメの証券会社は？
ETFは証券会社を通じて購入することができます。
そのため、ETFを買うにはまず証券会社に証券口座を開設する必要があります。
ETFはNISAでの買い付けが可能
ETFは、NISA（少額非課税制度）の対象商品となっています。
通常の特定口座や一般口座でETFを売買して利益が出た場合、その利益に対して20.315%の税金がかかってしまいます。ETFから発生した分配金についても同様です。
しかしNISAで買い付けたETFは、発生した分配金や売却時の利益が非課税になるというメリットがあります。
年間120万円までのETFや株式をNISA対象とすることができますので、ぜひ活用してみてください。
ただし、NISAはおひとり様1つまでしか開設ができなくなっています。
そのため、「どの証券会社でNISA口座を開設するのか」は慎重に決める必要があります。
ETF取引をするなら！おすすめの証券会社
せっかくNISAを利用してETFを購入しても、売買手数料が高いと利益が少なくなってしまいます。
そのため、ETFを購入したいのであれば手数料が割安な証券会社を選ぶようにしましょう。
最もおススメできる証券会社はSBI証券です。
SBI証券は、NISAを利用したETFや株式の売買手数料がずっと無料となっています。
信用取引についても、10万円までの取引手数料が97円と業界最安値水準となっていので、ETF取引をしたい方には非常におススメできる証券会社です。
まとめ
以上、ETFの特徴やメリットの解説、そしてETF取引をするのにおすすめできる証券会社の紹介でした。
ETFの特徴として、特に抑えておくべきことは
- 比較低コストで分散投資ができるお得な商品
- 信用取引やNISAの対象である
以上となります。
また、せっかくETFの取引を行うのであれば、できるだけ手数料が安い証券会社を選ばなければもったいないということも念頭に置いておきましょう。
紫垣 英昭
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