紫垣英昭
昭和62年証券会社に入社し事業法人、金融法人、ディーラー経験
現在、延べ２万人近くの個人投資家に日本株の売買指導を行っている。
3年前より「全方位型トレード・システム」を提唱し、多くのプロトレーダーを育成。
著書３冊を出版、新聞、雑誌の執筆や講演も多数あり。
著書紹介
今回は、株式相場のそもそもの疑問、「株価は何故動くの？何によって価格が変わるの？」といった疑問にお答えします。
株価を動かしているのは、ミクロとマクロ併せて8つの要因です。
今回は、株式相場を動かしている8つの要因について、それぞれ解説していきます。
※この動画は過去に撮影した動画を再編集したものです。市況などは撮影当時のものになります。
- 株価はなぜ動くのかがわかる
- 株価を動かす８つの要因がわかる
- 株式相場における需要と供給が理解できる
株価を動かす要因は大きく分けてマクロとミクロの２つがある
株価を動かす要因には、実に様々なものが存在します。
株価を動かす8つの要因一覧
- 景気循環
- 金利、為替
- 政治
- 国際情勢
- 商品市況
- 会社の業績
- 新製品、流行
- 個別株の需給、出来高
上記はあくまで一例なので、株価を動かす要因は上記の他にもありますが、基本的にはこれら8つの要因を抑えてもらえば大丈夫です。
株価を動かす5つのマクロ要因とは
それでは株価を動かす大きなマクロ要因5つをそれぞれ解説していきます。
株価を動かすマクロ要因｜景気循環
株価を動かす要因として、まず「景気循環」があります。
景気が悪くなると売り上げが下がり、売り上げの低下は企業の利益を減らし、企業の利益が減ると株は売られることになります
その逆に景気が良くなると様々な企業の売り上げは上がり、そうなると企業の利益は株主に反映されることになります。
具体的には配当金が増えたり、株価が上がったりする可能性が高くなるということですね。
そうなれば投資家は株式市場に積極的に資金を流入させることになり、同時に投資家の投資資金も増えることになるため、それを更に投資する流れも起きることで株式市場全体の時価総額がどんどん増加することになります。
時価総額が上がることは株式市場に流れる資金が多くなることを意味するので、これらの要因が株価の上昇を当然招きます。
株価を動かすマクロ要因｜金利、為替
まず先に金利について解説しますと、日本もアメリカも政策金利と呼ばれる金利は現在のところゼロ金利の状態であるため、どちらかというと「長期債利回り」という認識が良いでしょう。
そして今注目されている為替も、株価を動かす大きな要因の一つです。
為替と株価の関係は、ドルが高くなれば株価が上がりやすくなり、円高になれば株価は下がりやすくなるという相関関係にあります。
ただしこれはその時々の局面によって変わってくるため、とりあえず現在はそういう局面だという解釈で覚えていただければ幸いです。
上記で説明した「相関関係」にはどういう根拠があるのか？という問いに対しては、下のチャートをご覧いただければと思います。
こちらは日経平均株価のチャートです。
このときの日経平均株価は下がっている状態であることがわかりますね。
ちなみに日経平均株価は225銘柄の平均値で構成されおり、その日経平均株価に含まれている銘柄には比較的輸出企業が多いです。
例えば、トヨタを筆頭に大手電機メーカーなども輸出産業で利益を上げています。
輸出で利益を上げているということはつまり、円安になると利益の増大が見込めるということになるため、そういった輸出企業の業績に対しては円安が有利に働くことになります。
逆に円高は輸出企業の利益の減少を招くことになるため、円高つまりドルが下がると株価は軟調に推移しやすいというのが今の構造上の問題となります。
このように、株式市場と為替市場は非常に強い関連があるといえます。
株価を動かすマクロ要因｜政治
基本になりますが、やはり「政治」も株価にとっては非常に重要なファクターです。
政治が安定していない状態であれば、企業または該当国へ投資しようとする投資家の意欲が大きく減退します。
現在のところ、日本の株式市場の約90%は東京株式市場の売買高が占めており、その中でも売買代金ベースのほぼ半分を外国人投資家が占めている状況です。
したがって現在は、外国人投資家達の影響は非常に大きいと言わざるを得ません。
そして彼らはやはり企業の業績だけではなく、その国の政治状況にもしっかりと目を向けているため、政治状況が混乱していると投資する意欲がなくなってしまいます。
例えば具体的な事例として、2003年にりそな銀行に公的資金が投入されたときの話があります。
当時の首相であった小泉元首相は公的資金をただ投入するだけでなく、金融緩和と民営化を積極的に行うという明確なメッセージを海外に向けて打ち出しました。
そのようなハッキリとした政治的スタンスが見えたことで、実際に当時の外国人投資家の動きは活発になっていたわけです。
日本の成長への期待が高まった結果、外国人投資家の日本株を買う動きが強まったというわけですね。
その後は、日本への期待が外れたことで投資意欲が減退する場面もありました。
民主党政権時には政権内での社会主義的な色合いが強くなったこともあり、それを嫌った外国人投資家が日本への投資を控えたことが一つの要因として株式市場の低迷を招いたものと考えられます。
株価を動かすマクロ要因｜国政情勢
投資家にとっては紛争が起こってしまうと投資がやりづらくなってしまいます。
その一方で、紛争が起きて恩恵を受ける会社というものも存在します。
代表的な例としては軍需品を扱う企業などで、そういった企業の株は紛争下においても買われやすくなります。
軍需品を扱う企業の数は多くはありませんが、これらも株価を動かす確かな要因となるわけです。
株価を動かすマクロ要因｜商品市況
「商品市況」とは、例えば原油や金といった世界の原材料の価格動向を示すものとなります。
私の場合は基本的に穀物と原油、あとは金といった商品を毎日チェックしています。
金は債権同様に保守的な資産となるので、株価が低迷している状況では金が上昇しやすくなるという仕組みがあります。
株式市場から資金が引き上げられると、その資金は安全な投資先に向かって移動します。
安全な投資先としてはやはり債券や金が考えられやすいので、これらの投資先に資金が流れやすい状況になります。
逆に株価が上がっている状況では投資家はリスクを積極的に取ろうとするため、原油といった商品にその動きが反映されやすくなります。
そのため、最近では株価と原油価格が連動していることも比較的多いわけです。
ただしこういった関連性も金利や為替と同様に局面によって変わるため、必ず連動するわけではないという点に注意が必要です。
株価を動かす3つのミクロ要因とは
次にミクロ要因について解説します。
株価を動かすミクロ要因｜会社の業績
株価を動かす大きなミクロ要因は、やはり「企業の業績」です。
会社の業績が上がれば当然利益も上がり、利益の増大が直接的に株高に繋がるという仕組みになります。
株価を動かすミクロ要因｜新製品、流行
新製品が発表されて、それがヒットすればするほど株価に反映されることになります。
例として、ソフトバンクのチャートをご覧ください。
ご覧いただいた通り、このときのソフトバンクのチャートは右上がりの状態にありました。
当時のソフトバンクはホワイトプランを積極的に打ち出しており、そのCMの影響で株価が上がっている状態でありました。
更にホワイトプランに加えて、アップル社のiPhoneが他のキャリアに先んじてソフトバンクから販売されたことも大きな要因となっていました。
これが新製品の発表と、その商品の流行が株価の値動きに影響を与える好例です。
株価を動かすミクロ要因｜個別株の需給、出来高
株式市場の変動の背景には上で解説した会社の業績や新製品の影響もありますが、これらに加えて株式市場を構成する投資家にも要因があります。
会社の業績がたとえ良くても、投資家から人気のない会社の株価はやはり上がりにくいのが実情です。
先ほどのようなソフトバンクやトヨタ、ソニーといった個人投資家や機関投資家が好む銘柄であれば新製品の発表や業績は株価にとって大きなインパクトを与えます。
これらの銘柄では株式市場にハッキリとした需給が構成されることになります。
需要が高くなれば株価は上がり、供給が過多になれば株価は下がることになります。
ですので、企業の業績といった情報だけではなく、その銘柄の需給の関係も同時に見ていかなければなりません。
そして、その需給の関係を端的に表すものが「出来高」となります。
もう一度ソフトバンクのチャートを確認してみましょう。
ソフトバンクのチャートを確認すると、赤い箇所では出来高が明らかに増加していることがわかります。
この出来高が増加しているタイミングで、恐らく巨大なファンドや機関投資家といった市場参加者達が大量にソフトバンクの株を買っています。
その後は出来高が比較的安定していますが、株価はご覧の通り徐々に上昇しているという形になっています。
このような値動きをしている場合、今後の値動きとしては株価がピークをつけて強く下落することが多く、その際には赤い箇所同様に出来高が増加しやすくなります。
まとめ
株価が動く8つの要因について、理解できましたか？
こういった相場の需給関係も、株式投資をするうえで非常に重要なので、皆さん是非押さえておいてください。
この公開セミナーが、皆様のトレードのお役に立てれば幸いです。
紫垣 英昭
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