株式投資初心者でもわかる！現物取引・信用取引とは？違いとメリットデメリット

紫垣英昭

昭和62年証券会社に入社し事業法人、金融法人、ディーラー経験
現在、延べ２万人近くの個人投資家に日本株の売買指導を行っている。
3年前より「全方位型トレード・システム」を提唱し、多くのプロトレーダーを育成。
著書３冊を出版、新聞、雑誌の執筆や講演も多数あり。
著書紹介

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株式取引の種類には、株式を現金で直接買う「現物取引」と資金を担保に3倍のレバレッジで取引できる「信用取引」という買い方があります。

この「現物取引」「信用取引」は、株式投資初心者にはなかなか理解しにくい仕組みですが、株式投資を行う上でどちらか必ず選択しなければならないために、欠かせない知識です。

もちろん現物取引、信用取引それぞれにメリット、デメリットが存在しますし、知らないで取引していると思わぬ損失を被ることもあります。

今回は、株式投資における「現物取引」「信用取引」とはなにか、メリットとデメリットを、初心者にもわかりやすく図解も交えて解説していきます。

株式の取引方法の種類

まず、株式の取引方法には「現物取引」と「信用取引」の2つの種類があります。

ほとんどの初心者や個人投資家は「現物取引」で株を買っています。

もちろん、現物取引だけでも株式投資はできますし、十分稼ぐこともできます。

しかし、「信用取引」を知っていれば、投資機会は単純に2倍になりますし、3倍のレバレッジをかけられるなど様々なメリットがあります。

信用取引は、投資以外ではあまり使われない取引方法になりますので、少しイメージしにくい部分もあるかもしれません。

ここからは、株初心者でもわかりやすいように、図解も交えて「現物取引」「信用取引」を詳しく説明していきたいと思います。

現物取引とは

先ほども少しお話しましたが、一般の人がイメージする株式投資とは現物取引のことであり、ほとんどの初心者や個人投資家は現物取引で株式投資を行っています。

現物取引とは、スーパーなどで物を買うときと同じで、お金（現金）を払って商品（現物）を買うという取引方法です。

したがって、株式投資の場合は「お金を払って株を買う」ということになります。

また、現物取引の特徴としては、以下の点などが挙げられます。

このように、現物取引は普通に考えたら「当たり前」と思っているような取引方法ですが、、次に説明する信用取引は、これとは全く異なりますのでじっくりと読んで理解していきましょう。

信用取引とは

信用取引とは、「現金残高や保有株式」（＝保有資産）を担保（＝保証金）にしてお金や株を借り、借りたお金や株を使って投資をするという取引方法です。

下図は、保証金を預けてお金を借りた例ですが、橙色の部分が信用取引になります。
※保証金：証券口座にお金を入金したら、自動的にそれが保証金になります。

信用取引の特徴としては、以下の点などが挙げられますが、現物取引と比較すると特徴が全く異なっているのが分かりますよね。

信用取引の特徴について、もう少し詳しく説明していきましょう。

株価が下落していても利益を出せる

信用取引では、お金だけでなく株を借りることもできるので、借りた株を市場に売る「空売り」という手法を行うことができます。

先ほどの図ではお金を借りる例で説明しましたが、株を借りる例で説明すると下図のようになります。

ここで、「空売り」という言葉を初めて聞いた人もいると思いますので簡単に説明します。

通常は、「株価が安いときに買って高くなったら売る」ことで差額分を利益として得ることができますが、買ったときより株価が下がってしまったら損失になってしまいます。（上左図）

しかし、空売りでは「借りた株を高いときに売って安くなったら買戻す」ことができます。

このとき、買戻した株はそのまま証券会社に返すだけなので、株価が下がっているときでも差額分を利益として得ることができるのです。（上右図橙色部分）

このように、信用取引では株価が上がっているときだけでなく、下がっているときでも利益を得ることができるため、これが「投資機会が2倍になる」という理由です。

自己資金以上の取引ができる

信用取引で借りることができるお金や株の額は、保有資産の約3倍までとなっているため、自己資金よりも大きな額の取引をすることができます（これをレバレッジと言います）。

例えば、自己資金が100万円だった場合、現物取引では合計で100万円までの株しか買うことができませんが、信用取引では合計で約300万円までの株を買うことができます（もちろん空売りもできます）。

また、自己資金の100万円の内、現物取引で50万円の株を買った場合、保有資産は「現金残高50万円＋保有株式50万円（時価）」になりますので、この場合でも、約300万円までの株を買うことができるのです。

ただし、株を買った時点でそれが保有資産となり自動的に保証金になりますが、株価は常に変動するため、株価が下がればその分保証金としての価値も下がり、借りられる金額も下がりますので注意してください。

信用取引にはリスクもある

まず、最初の特徴のところでも挙げたデメリットについて説明すると、

信用口座：証券会社に口座を開設すると、通常は現物取引しかできませんので、信用口座を別途開設する必要があります（同時に開設することもできます）。

空売り銘柄：空売りができる銘柄は「貸借銘柄」と呼ばれている銘柄に限られており、貸借銘柄は、証券取引所などが定めている「貸借銘柄選定基準」を満たしているものが選ばれます。

金利：信用取引では、あくまでお金や株を「借りている」状態なので、金利が発生します（他にも、現物取引とは異なる手数料が発生する場合もあります）。

返済期限：通常は、返済期限は6ヶ月となっています（期限がないものもあります）。

しかし、一番のリスクは「自己資金以上の取引ができてしまう」ことです。

普通に考えたら、メリットでも挙げているように、少ない資金で大きな取引ができるため「良いこと」のように思えますが、大きな取引ができるということは、損失も大きくなる可能性が高いという「リスク」でもあるのです。

例えば、自己資金が100万円のときに5,000円の株を買って、その後、その株が2,500円まで下がってしまったとすると

これは極端な例なので、ここまで損失が大きくなる前に「追証」が発生しますが、初心者の場合は、リスクをコントロールすることができていない場合が多いので、自己資金以上の取引は控えた方が良いでしょう。

信用取引にはリスクもある

まず、最初の特徴のところでも挙げたデメリットについて説明すると、

それでは「追証」とは、どのような場合に必要となるのでしょうか。追証と深い関係にある「最低保証金率」とあわせて解説します。

信用取引をしたところ、気がついたら預けた保証金をすべて使いきり、逆に借金を抱えてしまったのでは大変です。
これを防ぐために、証券会社では「最低保証金率」を定めています。
最低保証金率とは信用取引の残高に対して、維持しなければならない保証金の割合を示します。

証券会社により、最低保証金率は20～30％となっています。
最低保証金率を下回った場合は、保証金を追加で預けなければなりません。
この状態を「追証」と呼びます。

証券会社に預けた保証金は、信用取引での損失や預けた株式の値下がりがあると減少することに注意が必要です。
いったん追証が発生した場合の対処法は、すみやかに指定された不足額を入金することです。
追加のお金を迅速に用意できるよう、すぐに引き出せる預貯金を用意しておくとよいでしょう。
もし不足額を入金できなかった場合は、証券会社により強制的に以下の取引が行われ、信用取引が終了してしまいます。

配当や株主優待を受け取れない

配当金や株主優待を受け取れないことも、現物取引との大きな違いです。

配当金や株主優待を受け取れる条件は、ご自身の氏名が株主名簿に載っていることです。
現物取引では株を購入することで株主名簿に載り、配当金や株主優待の受け取り、議決権の行使といった株主の権利を得られます。
一方で信用取引の場合、株主名簿に載っている名前は証券会社のままとなりますので、配当金や株主優待は受け取れません。

ただし信用取引で株を買った（信用買い）方は、配当金の代わりに「配当落調整金」を受け取れる場合があります。
逆に空売りした方は、配当落調整金も支払わなければなりません。

配当や株主優待を受け取れない

信用取引には以下のとおり、さまざまな費用がかかります。
「配当落調整金」もその1つですが、代表的な項目はほかにもあります。

特に逆日歩は状況により大きく変わるため、ときに多額となるおそれがあります。

急激に値下がりしている、あるいは新興市場の株式を空売りする際は注意が必要です。

まとめ

いかがでしたでしょうか？

「現物取引」「信用取引」について詳しく知ることで、投資をする際の選択肢が増えたり自己資金を有効活用できたりなど、様々なメリットがあることが分かって頂けたのではないでしょうか。

ただ、デメリットのところでも挙げているように、きちんと理解してから活用しないと「リスク」もあります。

特に、信用取引に関しては、自身の投資スタイルが確立し、リスクコントロールができるようになるまでは、注意する必要があるというのも忘れてはいけません。

ポイントをしっかり押さえて、ぜひ日々の投資に活用できるように、投資スキルを上げていきましょう。

紫垣　英昭

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