投資信託の利回りはどれくらい？利率や騰落率との違いも解説

紫垣英昭

昭和62年証券会社に入社し事業法人、金融法人、ディーラー経験
現在、延べ２万人近くの個人投資家に日本株の売買指導を行っている。
3年前より「全方位型トレード・システム」を提唱し、多くのプロトレーダーを育成。
著書３冊を出版、新聞、雑誌の執筆や講演も多数あり。
著書紹介

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投資を始める際は、購入前に基礎知識を備えておくことが大切です。 特に、購入額にどの程度のリターンが期待できるのか見極めることは、投資で資産を増やすために無視できないポイントです。 この記事では、投資信託を購入するうえで利益の指標となる“利回り”“利率”“騰落率”の違いと、初めての投資信託購入の際に知っておきたいポイントを解説します。

購入前に知っておきたい投資信託の利回りとは？

投資信託を購入するうえで、利益の指標の一つとなるのが利回りです。 投資を始める前に利回りとは何なのか、基礎知識を身に付けておきましょう。

利回りとは？

利回りとは、その金融商品に投資した際の収益割合のことで、投資した金額に対する収益率をパーセンテージで表したものです。 利回りの計算の根拠になる収益には、分配金だけでなく売却で得られる売却損益も含まれます。 このことから、利回りを評価する際は、多くの場合期間を区切って計算します。 通常は1年間で計算を行ないますので、単に利回りというと年利回りを指すのが一般的です。

利回りの計算方法

利回りは以下の式で算出できます。 （1年間で発生する分配金＋売却益）÷投資金額×100 例えば、200万円分投資信託を購入して分配金を1万円受け取り、203万円で売って、3万円の売却益を得た利回りの計算は以下のとおりです。 （1万円＋3万円）÷200万円×100＝2％ 利回りは資産の正確な収益を把握するため、絶対に知っておきたい重要な指標となります。 投資信託以外にも債券や不動産投資で使われるため、各計算方法を知っておくと便利です。

投資信託の利回り・利率・騰落率の違い

利回りと間違いやすい指標の代表例が、利率と騰落率です。それぞれどのように異なるのか整理してみましょう。

利回りと利率の違い

利率とは投資した金額（額面）に対する利息の割合を示したものになります。 利息はあらかじめ決められた利率で定期的に支払われるもので、債権購入や銀行預金に対して使われます。 投資信託では、受け取れる分配金は収益に応じて変化するため、金額は決まっておらず、状況によっては分配金が出ないこともあります。 分配金は利息と性質が異なるため、投資信託において利率という言葉を使うことはあまりありません。

利回りと騰落率の違い

騰落率とは、一定の期間の投資商品の値上がり・値下がりを表す指標で“とうらくりつ”と読みます。 騰落率でわかるのは“ この時点で売った場合損益はいくらになるか”です。 例えば、購入時の基準価格が3万円の投資信託が、一年後に3万6,000円に価格が上昇している場合、騰落率は20％、売却益は6,000円になります。 利回りが売却益と分配金の総合的な収益の指標であるのに対し、騰落率はあくまで値動きに絞って算出される点が異なります。 なお、分配金が出ないタイプの投資信託であれば、利回りと騰落率の計算結果は同じです。

投資信託の利回り・基準の目安は？

投資信託の利回りは、どの程度確保できれば良いのでしょうか。 実は“利回りが〇％なら優良な商品”などという基準はありません。 もちろん儲かるに越したことはないのですが、高いリターンを得られる商品は相応のリスクを抱えているためです。 日本で購入できる投資信託の種類は多様で、なかには利回り10％を超えるものもあればマイナスのものもあります。 投資先やファンドマネージャーによって利回りは異なりますし、運用成績や売却時期によっても最終的な損益は変化するため、最適解は投資家によって異なります。 投資信託を選ぶ基準の一つとなるのが、ファンドの運用スタイルです。 ファンドによって「積極的にリスクをとって値上がりを狙う」「利益は出にくいが分散効果が高く守りに強い」など運用スタイルが異なるため、自分にあった商品を選ぶのがポイントとなります。 また、個人のリスク許容度も判断材料になります。 例えば、値下がりを恐れず投資でどんどん資産を増やしたい独身と、老後資金や子供の教育費用を運用しているファミリー層では、どの程度リスクを取れるかが異なってきます。 投資信託を選ぶうえでは、利回りとリスクのバランス、ファンドの方針を検討し、自分に合った投資先を選ぶのがおすすめです。

投資信託の利回りを高めるための投資術

初心者が投資信託でコンスタントに利益を出すには、どのような点に注意して投資を行なえば良いのでしょうか。

生活費と投資額のバランスを考える

生活費や必要な貯金を削って投資を行なう方も稀にいますが、これはNGです。 投資は失っても生活に影響しない生活余裕資金で行なうことが基本であり、投資によって生活が脅かされてしまっては本末転倒です。 最低でも月収の6ヵ月分を緊急用の生活資金として確保しておくことをおすすめします。 投資はギャンブルではなく資産形成を目的に行なうものです。 生活を圧迫してしまっては冷静な判断力を失いかねませんので、生活と投資のバランスには注意してください。

分散投資をする

投資の基本の一つが「分散投資」です。 金融商品の種類や購入時期、資金を一点集中させず、分散することでリスクを抑えることができます。 例えば、資金をすべて国内株の投資信託に投入した場合、日本経済全体が不況に陥ると損失が大きくなります。 この場合、資金や購入時期を分け、外国株や債券、金など分野の違うさまざまなファンドに分散しておくと、資産全体の含み損を少なく抑えることが可能です。 またリスクを抑えて投資をすることで、長期的な利回りの向上効果が見込めます。

損切りで全てを売却しない

保有している投資信託が値下がりすると、不安になって損切りしたくなるものです。 損切り自体は重要な戦略ですが、このときすべてを売却するのではなく、一部のみ売却することをおすすめします。 投資信託の価格は常に変動しているため、売却後に価格が上がるか下がるかは誰にもわかりません。 すべて売却してしまうと、値上がりした際の利益を逃してしまいますので、一部のみ売却することで、下落リスクを抑えつつ値上がりのチャンスに備えましょう。

まとめ

投資信託を購入する際は、どの程度のリターンが見込めるのかを知っておく必要があり、 そのために重要なのが利回りです。 簡単に計算できますので、購入を検討する際はぜひチェックしましょう。 利回り何パーセントの投資信託が良いのかは人によって異なりますので、自身のリスク許容度から最適なものを選んでみましょう。 投資初心者がやりがちな失敗と、投資信託の利回りを高めるための戦術も確認しましょう。 リスクを抑え、長期的なリターンを見込める投資ができるようになります。

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